機械及び装置の耐用年数|国税庁資料

※平成20年度の改正で法定耐用年数の見直し等が行われ、平成21年分以後の所得税から適用されます。

入力の前に耐用年数をご確認ください。※こちらのページをブックマーク推奨

 

< 機械・装置 >
設備の種類細   目耐用
年数
農業用設備7
林業用設備5
食料品製造業用10
飲料、たばこ又は飼料製造業用設備10
繊維工業用設備炭素繊維製造設備
 黒鉛化炉3
 その他の設備7
その他の設備7
木材又は木製品(家具を除く。)製造業用設備8
家具又は装備品製造業用設備11
パルプ、紙又は紙加工品製造業用設備12
印刷業又は印刷関連業用設備デジタル印刷システム設備4
製本業用設備7
新聞業用設備
 モノタイプ、写真又は通信設備3
 その他の設備10
その他の設備10
ゴム製品製造業用設備9
なめし革、なめし革製品又は毛皮製造業用設備9
窯業又は土石製品製造業用設備9
鉄鋼業用設備表面処理鋼材若しくは鉄粉製造業、又は鉄スクラップ加工処理業用設備5
純鉄、原鉄、ベースメタル、フェロアロイ、鉄素形材又は鋳鉄管製造業用設備9
その他の設備14
金属製品製造業用設備金属被覆及び彫刻業又は打はく及び金属製ネームプレート製造業用設備6
その他の設備10
林業用設備5
鉱業、採石業又は砂利採取業用設備石油又は天然ガス鉱業用設備
 坑井設備3
 掘さく設備6
 その他の設備12
その他の設備6
総合工事業用設備6
倉庫業用設備12
運輸に附帯するサービス業用設備10
飲食料品卸売業用設備10
飲食料品小売業用設備9
その他の小売業用設備ガソリン又は液化石油ガススタンド設備8

 

その他の設備
 主として金属製のもの17
その他のもの8
宿泊業用設備10
飲食店業用設備8
洗濯業、理容業、美容業又は浴場業用設備13
その他の生活関連サービス業用設備6
自動車整備業用設備15

その他の耐用年数は、こちらをご覧ください。

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