資金繰り表の作成手順【出金予測篇】

前回記事はこちら>資金繰り表の作成手順【入金予測篇】

坂本社長

坂本社長

入金予測の出し方は、わかりました。

次に出金の予測を立てたいのですが、よくわかりません。

簡単な予測の方法を教えていただけないでしょうか?

前回の記事では、資金繰り表の入金予測について解説していきました。

次に「支出」の部の作成方法について解説します。

資金繰り表の出金予測作成手順

支出の部を作成するときにも、基礎データの準備をした上で、表の作成に入ります。(資金繰り実績表の準備がある方は、一番の参考資料ですから、活用していきましょう)

<今回は、こちらのサンプルを用いて解説していきます>

支出については、その費目の性格を分けて考えると、理解しやすいです。

大きく分けると、「変動費」「固定費」です。

 実際の作成手順は以下の6つです

  1. 売上原価の基礎データの整理
  2. 売上原価支払い予測値の確定
  3. 変動費の基礎データの整理
  4. 固定経費の基礎データの整理
  5. その他経費の確定
  6. 財務収支について

言葉にするとややこしく感じますが、一つづつ順を追っていけば簡単に作成することができますので、噛み砕いて解説していきますね。

売上原価の基礎データの整理

過去の財務諸表から、原価率の算出をします。

これは、年間を通じてのものでもいいですし、これからの予定減価率が決まっていれば、その数字でも構いません。

原価率の計算式は・・・

◼︎ 原価率 = 売上原価/売上高

で算出します。

それから、その支払いサイトを調べておきます。

※締め日から何ヶ月後に支払うことになっているのか?を調べます。

売上原価支払い予測値の確定

1ヶ月サイトの場合、売上 x 減価率で計算します。売上は実績表や売上の基礎データから算出します。

売上原価支払い予測値は、売上入金額の予測値に基づいて行います。

基礎データとして予定原価率が出ていますので、売上の入金額に予定原価率をかけて支払い予測額を確定します。

また、売上の入金サイトと支払いの期間(サイト)が違うような場合は、そのズレを考慮して確定していきます。

例えば、売上入金が原価支払いよりも一月遅ければ、対応させる数字を一月ずらすようにします。

変動費の基礎データの整理

売上原価以外で売上に連動して支払いが生じる経費について、売上との比率を求めておきます。

ここに当てはまる項目として挙げられるのは、例えば、売上に応じて紹介手数料が発生する場合や、営業マンに支払う営業フィー(歩合)、飲食店などのケースでは、首藤光熱費などの費用が該当します。

また、この支払いサイトについても洗い出しておいてください。

固定経費の基礎データの整理

固定的に発生する経費の支払い額を調べておきます。

これに当てはまるものは、人件費・家賃などです。

起訴データが整理できたら、予測値の確定作業に入ります。

その他経費の確定

経費計上の際のポイント①

人件費(給与)でも、正社員のみの場合は、固定費として計上し、営業歩合やアルバイトなどは売上に応じて変動させても良いです。

 

経費計上の際のポイント②

水光熱費などは業種によって様々ですが、一定の場合は一定で計上、売上に応じて変動する場合には、比例して変動させるようにしましょう。

 

経費計上の際のポイント③

家賃・通信費など、変動のないものは一定額で計上。

※業種により、変動がある場合は、上述した通り、売上に応じて変動させる。

売上に伴って動く変動経費は、対売上入金の比率で数字を入れていきます。

これら変動経費も支払いサイトのズレがある場合は考慮するようにしましょう。

また、固定経費は毎月一定額を記入していきます。

なお、あらかじめ大きく変動する経費が予測できるものは、その予測値を入れるようにしてください。

財務収支について

財務収支の借入金の部分については、借入金の入金時期や予測に基づき記入します。

また、返済については返済予定表に基づき、元金部分について記入します。

その他、財務収支が予定されていれば、その予測値を記入します。

補足:固定資産費用について

固定資産は本来、経常支出となりますが、設備投資の状況をわかりやすくするために資金繰り表の中に盛り込む場合には、[財務収支]の下などに別枠で計上させると良いでしょう。

まとめ

資金繰り予定表は、あくまで自由形式ですから、決まった形式のあるものではありません。

あなたの会社に合わせた形で構いません。

今回のものは、0から作成する際に指針となればという思いで記事にしておりますから、今後は、あなたの会社で使いやすいように自由に変更点を入れいくことをお勧めします。

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